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• ※大証225先物に関しては、前引けは11時30分、大引けは15時15分の更新となります。

20日後場の日経平均株価は、前週末比222円高の1万5,360円、TOPIXが同16ポイント高の1,269ポイントと続伸した。日経平均株価は、後場に一時243円高の1万5,381円まで買われるなど、連日で年初来高値を更新。引けにかけては、やや強含みとなる展開となった。東証1部の出来高は48億7,023万株。売買代金は3兆5,651億円と9日連続で3兆円超えとなった。売買代金の3兆円超えは、4月4日から同16日にかけて達成した9日連続に並んだ。騰落銘柄数は値上がり1,106銘柄、値下がり524銘柄、変わらず83銘柄。市場では、現地22日、ブリュッセルでのEU（欧州連合）首脳会議や米バーナンキFRB（米連邦準備制度理事会）議長の議会証言が予定されているが「そこまでは重要指標の発表もなく、円安傾向が続くなか上昇が継続しそう」（中堅証券）との声が聞かれた。ただ、「日経平均株価の25日線とのかい離率が、15日の9.35％を超え9.40％と再び9％台乗せとなり、過熱感を警戒する動きが出る可能性もある」（同）とみていた。

前週末17日の米国株式は、大幅反発した。NYダウが前日比121ドル高の1万5,354ドルと終値ベースで15日につけた市場最高値を更新。ナスダック総合指数が同33ポイント高の3,498ポイントで取引を終了した。出来高概算はニューヨーク市場が8億4,785万株、ナスダック市場が17億8,213万株だった。5月ミシガン大学消費者信頼感指数が83.7と市場予想の77.9を上回り、4月コンファレンス・ボード景気先行指数が前月比0.6％上昇し、市場予想の0.2％上昇を超えたことなどを好感した。NYダウ採用銘柄では、ボーイング、IBM、マイクロソフトなどが買われた。

業種別(東証33業種)株価指数は、値上りが26、値下がりが7。業種別では、郵船<9101>、商船三井<9104>など海運株が東証業種別値上がり率トップ。次いで、東電<9501>、中部電力<9502>など電力ガス株、神戸鋼<5406>、JFE<5411>など鉄鋼株が上位に入った。昭シェル<5002>、JX<5020>などの石油石炭株、海洋掘削<1606>、国際帝石<1605>など鉱業株も高く、大阪チタ<5726>、古河電工<5801>など非鉄株も堅調だった。半面、個別で前週末17日引け後に、14年3月期業績予想で赤字が継続するとの見方を示した佐世保重<7007>が反落。アステラス薬<4503>、三井住友<8316>、京急<9006>などが軟調に推移した。一方、20日付の日本経済新聞が、政府は5月末のインドとの首脳会談で原子力協定交渉を再開し、早ければ14年1月にも原子力協定を締結すると報じ、日製鋼<5631>や木村化<6378>がストップ高配分となるなど、原子力関連株が物色された。

新興市場で日経ジャスダック平均株価は続伸。日本ラッド<4736>、テクニカル電<6716>、ホーブ<1382>などが買われた。半面、Ｔ＆ＣＨＤ<3832>、サハダイヤ<9898>、アムスク<7468>などは下落した。